DAZN

最強のスポーツコンテンツアプリ!DAZNってどんな会社?

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サッカー、野球、ゴルフ、バスケットボール、テニスなど日本国内のみならず世界中のスポーツが観戦できる、まさに最強と言えるスポーツアプリDAZN(ダ・ゾーン)。

TVCMでもお馴染みなので、名前は聞いたことがあると人も多いと思います。では、DAZNはそもそもどんな会社なのでしょうか?DAZNの会社情報について解説していこうと思います。

DAZNってどんな会社?

DAZNが誕生したのは2007年、イギリスで創業しました。スマホなどのモバイルソリューションを行っていた「プレミアムTV」と、スポーツのデジタル部門の管理関係を取り扱っていた「インフォーム・グループ」が合併して誕生しました。

その後は、世界最大級のサッカーメディア「Goal.com」の買収などで企業規模を大きくしていき、ジェームズ・ラシュトンCEO以下、従業員が2,500名を超えるまでになっています。

現在では本社は創業地のイギリス・ロンドンにあるものの、日本をはじめ、ドイツ、スイス、オーストリア、カナダ、アメリカ、イタリア、スペイン、ブラジルと世界中でスポーツコンテンツを配信している世界的な企業です。

また、DAZN、Goal.com、SportingNewsなど事業を統括していた運営会社(親会社)の名称を「Perform Group」(パフォームグループ)から「DAZN Group」(ダ・ゾーングループ)に変更。DAZNの認知度を更に広げ、より世界的な展開を狙っているとされています。

売り上げは赤字?株価などDAZNの収益は?

2017年には、Jリーグの放映権を獲得しましたが、その放映権料が10年間で2,100億円と破格の契約料で話題になるなど、世界中の有力スポーツコンテンツの放映権を次々と獲得しているDAZN。

放映権料が高騰化していくなか、DAZNの収益はどうなっているのでしょうか。

まず、DAZNの基本売り上げは個人からの月額使用料からですが、約2億810万ポンド(日本円で約273億円)になります。ただ、前述したとおり、放映権獲得などの投資額がまだ大きく、4億8,000万ポンド(日本円で約670億円)の赤字となっています。

日本部門だけで見ても、約1億80万ポンド(約150億円)と、年々会員数も伸びており、売上額は増えているものの、Jリーグに支払った放映権料(年間210億円)すらペイできていない状況となっています。

ただ、アジアの市場は今後間違いなく伸びると予想されています。ホリエモンこと堀江貴文さんのニュース番組「HORIE ONE」でも言及されています。

※7分15秒ごろではなしています。

株価に関しては上場廃止をしているため、経営状況で左右されません。保有率は、DAZNGroupが株の65%を保有、元々SportingNews運営元だった「アメリカン・シティ・American City Business Journalsが35%を保持しています。

DAZNが獲得している主な放映権

引用:https://watch.dazn.com/ja-JP/sports-B/

日本ではJリーグの配信で知名度が上がったDAZNですが、ラグビーワールドカップやバスケットボールワールドカップのような国際大会も次々と放映権を獲得して勢いに乗っている感があります。

では、DAZNが獲得してる主な放映権はどんなものがあるのでしょうか。

サッカーでは、UEFAチャンピオンズシップをはじめ、世界5大リーグでは、イングランドプレミアリーグ、スペインラ・リーガ、フランスリーグアンが完全配信。イタリアセリエAは一部を除き配信(ドイツブンデスリーガは配信なし)となっています。

サッカー以外にも、野球(MLBとNPB)、テニス(WTA(女子))をはじめ、ワールドカップ大会などのラグビー、バスケットボール、他にも格闘技、自転車競技、バレーボール、セーリング、ダーツなど多岐にわたっています。

DAZNが考える今後の展開

長期的な視野で投資を行っているため、収益ではまだ赤字のDAZN。DAZNが考えている今後の展開はどのようなものなのでしょうか。

日本市場を例に挙げても、DAZNのようなスポーツライブに限らず、テレビではなくスマホで見るようなOTT(Over The Top)は徐々に増えており、発展途上です。

2020年には、通信速度も現在の4Gから1,000倍の速さが出るとされる5Gに移行していくため、OTTへの流れは加速すると考えています。

その流れは日本のみならず世界中で言えることで、DAZNとしては、OTTがより普及するまでにDAZNの知名度が上げていこうと考えているとされます。


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